코로나19 속 주목받는 ‘서울형 작은학교’ 한때 기피의 대상이었던 학교가, 이제는 가고 싶고 머물고 싶은 학교가 되고 있다. 바로 교육격차를 줄이기 위해 탄생한 서울형 작은학교 이야기다. 서울특별시교육청은 2017년부터 학생 수가 적어 상대적으로 다른 학교에 비해 교육환경이 떨어진다는 생각에 학부모들로부터 외면당하던 소규모 학교를 위해 '서울형 작은학교'를 도입했다. 교육청은 3년 단위로 8개 학교를 선정해 특색 있는 교육과정과 교육환경… 자세히보기
2020 하반기 교육연수원 역량강화를 위한 비대면 워크숍 현장 지난 9월 24일 서울시교육청교육연수원(원장 송형세)에서는 하반기 역량강화를 위한 전직원 워크숍이 열렸다. “2020 하반기 SETI 콕*! 워크숍”이란 이름으로 치러진 이번 워크숍은, 줌(ZOOM)을 활용한 비대면 방식으로 운영되었으며 연수 진행 등의 필수업무 인력을 제외한 전 직원이 참여하여 열기를 더했다. “반나절 업무 멈춤, SETI의 동료들과 깊이 만나다”를 캐치 프레이즈로 진행된 이번 “SETI 콕! 워크숍”은… 자세히보기
서울 혁신교육 2.0 연속 토론회 ‘연담’ 서울특별시교육청은 서울교육 주요 정책의 지난 10년의 경과와 현황을 점검하고, 다음 단계의 해법을 모색하기 위하여 서울 혁신교육 2.0 연속 토론회 ‘연담’을 개최하였다. 지난 6월 16일 1차 토론회 ‘서울형혁신학교 10년, 학교혁신의 길을 묻다’부터 7월 27일 7차 토론회 ‘2020년을 서울인공지능교육의 원년으로’까지 다양한 토론의 주제를 가지고 학교 교사, 교육청·교육지원청 직원 등 서울교육에 직접 참여하는… 자세히보기
코로나19로 인한 초등 교육 현장의 변화 코로나19로 인해 큰 변화를 한차레 겪은 학교 현장. 서울특별시교육청 교육연구정보원 교육정책연구소는 코로나19와 관련한 초등 교육 현장의 변화를 이해하고 포스트 코로나 시대의 학교 교육 내실화 방안을 마련하기 위해 학생 및 학부모를 대상으로 설문 조사를 실시했다. 7월 20일부터 31일까지 온라인으로 진행한 이번 설문 조사는 서울시교육청 산하 11개 교육지원청별 2~3개 초등학교를 무선으로 표집해… 자세히보기
코로나19로 다친 마음을 열어줘요 ‘Wee센터 학생 상담’ 코로나19가 학생들의 정신건강까지 위협하고 있다. 코로나19 확산으로 인해 학생들의 우울, 불안, 무력감이 증가하고 있는 것이다. 이러한 위험 속에서 학생 관리의 어려움에 대비하고 학생관리 체계를 구축하기 위해 ‘Wee센터’에서는 학생들에게 심리 상담지원 및 정서지원을 실시하고 있다. 글 김보섭 Wee센터에서는 무슨 일을 하나요? Wee센터는 Wee프로젝트 기관 중 하나로 시·도 및 지역교육청에 설치되어 있다.… 자세히보기
걱정하지 마 쌤들이 갈게! ‘쌤들이 간다, 토닥토닥 쌤카’ 쌤카가 간다 서울시교육청은 코로나19 확산 예방을 위해 지난 3월 9일부터 개학 전까지 긴급교육복지 집중 지원 특별 주간으로 정했다. 이 기간을 맞아 서울시교육청 산하 24개 지역교육복지센터는 각 지역 교육취약 학생 중 긴급 지원이 필요한 학생의 집으로 직접 찾아가는 긴급교육복지서비스 ‘쌤들이 간다, 토닥토닥 쌤카(이하 쌤카)’를 시행했다. 학생이 필요하다면 어디든지 쌤카는 마스크, 손… 자세히보기
首尔教育过去一年的足迹 2019年首尔市教育厅实施了多项引领首尔教育全新变化的政策，并在此基础上取得了有意义的成果。针对首尔教育留下的无数足迹，从中选出了七大主要新闻，借此回顾2019首尔教育。 1 发布自律性私立高中运营成果评估结果 八所“自律性私立高中”进入取消指定流程 2019学年度自律性私立高中（以下简称“自私高”）运营成果评估结果的审议结果显示，13所评估对象学校中，有八所学校难以达到指定目的，因此决定进入取消“自私高”指定资格流程。对于确定转型为普通高中的学校，为其开设考虑各学校特性的定制型教育课程提供支援，并为早期落实转型期综合教育课程单独提供财政支援，借此保障在校生的学习权，同时持续为符合建校理念的教育活动提供支援。对于在评估中获得超过标准分数的学校，也将针对其在评估结果中不足的方面，实施持续且系统的奖学活动，指导“自私高”通过忠于指定目的的教育活动切实履行教育职责。对此，教育监曹喜昖强调称，将不遗余力地为转型为普通高中的学校提供行政和财政方面的支援，以避免影响在校生和新生。 2 韩国首所购买型幼儿园开园 购买私立幼儿园，设立并运营公立单设幼儿园 作为加强幼儿教育公共性并扩大公立幼儿园方案的一环，正在推进的韩国首所购买型幼儿园，即首尔龟岩幼儿园于2019年3月举办了入学典礼并正式开园。购买型幼儿园是指市、道教育厅购买私立幼儿园后，将其转型为公立幼儿园。作为全新办学模式，旨在提前达成公立幼儿园40%的入园率目标，并谋求各地区公立和私立幼儿园的均衡发展。首尔市教育厅将逐年新设购买型幼儿园，计划截至2021年，推进设立30所购买型幼儿园。 3 舒适校服付诸公论 培养民主市民的详议民主主义现场 2019学年度第一学期，以首尔管辖内的所有初高中为对象，推进了“舒适校服”的学校公论化工作。 “舒适校服公论化推进团”主要负责推进设定公论化范围和选定议题、实施学生讨论会和市民参与团讨论会、详议并得出公论化结果等。2018年11月，曾通过《舒适校服改善建议书》建议首尔市教育厅推进学校公论化、反映50%以上的学生意见、支援学校公论化行政。 首尔市教育厅积极采纳了推进团的建议，于2019年第一学期起，将舒适校服付诸学校公论。学校公论化谨遵教育部指导的《校规运营手册（2014）》流程，与现有过程相比，加强了收集详议和意见的过程，就校服应为何种形态，以及应该选择何种服装设计和材质进行了探讨。首尔市教育厅以推进团的建议为基础，为支援2019学年度单位学校公论化，于2018年11月起运营了相关T/F，制作并分发了舒适校服学校公论化手册、舒适校服设计指南和校服学校主管采购方向标等，运营舒适校服设计咨询团，为单位学校提供支援。舒适校服将在下半年通过学校主管采购流程后，于2020学年度最终导入。 4 发布2020首尔学生基础学力保障方案 实现不放弃任何一个人的责任教育 首尔市教育厅为拟定充分反映现场意见且适合现场的政策立案做出了极大努力，不仅进行了现场监督，还组建了基础学力业务负责人协议会，听取了基础学力指导现场教员的意见，举办了专家小组讨论会等。以此为基础制定了《2020首尔学生基础学力保障方案》，其中最主要的推进课题包括通过运营小学二年级集中学年制早期预防基础学习能力低迷、面向小学三年级和初中一年级的所有学生实施基础学力诊断检测、扩大初中基本学力保障相关责任指导制、为因综合原因而接受学习支援的学生提供专家帮助、各地区构建学习帮助中心以提供现场紧密型专家帮助等。 5 建议实施补习班周日休息制 市民参与团、事前舆论调查结果呈现出压倒性“赞成” 由171人组成的市民参与团经详细讨论后，以压倒性差异赞成实施补习班周日休息制，由34655人参与的事前舆论调查结果也得出了相同结果，公论化推进委员会因此建议实施补习班周日休息制。经第一轮和第二轮详议，市民参与团的最终调查结果显示，“赞成”补习班周日休息制的比例高达62.6%，明显高于“反对”和“保留”意见。在第一轮和第二轮调查中，赞成补习班周日休息制的最主要原因是为从制度上确保学生的健康权和休息权，其次是为打造与家人共度周末的环境，以及降低对私人教育的过高依赖度。公论化推进委员会表示，大部分市民参与团成员（71.9%）认为本次详议过程公平公正，应该在制定教育政策时持续推进公论化（96.9%），同时因参与公论化而提高了对教育政策的关注（93.1%），而对于最终听取意见的结果，则认为即使和本人意见相悖，也同样会尊重结果（85.0%），展现了成熟的市民意识。 6 首尔教育共同体，教员教育活动保护共同宣言 打造尊重和关怀的校园文化 5月，学生代表、学生家长团体、教员团体和首尔市议会等为打造相互尊重、相互关怀的校园，联合发表了共同宣言。此次共同宣言是代表首尔教育的各机关和团体，为针对教员的专业性和学校教育活动打造尊重文化而集体发声的首个事例，成为了建立“所有人的首尔教育”这一目标的宝贵起点。首尔教育共同体通过共同宣言强调称：“首尔学生的学习权、教员的教育权和学生家长的教育参与权应相互尊重、相互保障”。与此同时，为保护并支援首尔教员教育活动，公布了《2019首尔教员教育活动保护主要政策》，包括试运营教员工作专用手机、构建学校投诉处理系统、统一加入教员赔偿责任保险等。 7 取消批准设立“韩国幼儿园总联合会”的决定 确保幼儿教育的稳定性和公共性 依据《民法》第三十八条规定，决定针对社团法人韩国幼儿园总联合会（以下简称“韩幼总”），取消批准其设立法人的决定。根据原定计划，首尔市教育厅委托调查机构对2018年12月实施的法人事务检查相关内容进行调查，并将根据调查结果最终探讨是否取消批准设立法人。但是，“韩幼总”主导发动了“无限期延长开学斗争”，通过舆论和会员群聊室公开宣布无限期延长1500余所幼儿园的开学时间，强行展开了斗争。对此，教育监曹喜昖曾两度督促其撤销无限期延长开学斗争，首尔、京畿、仁川等首都地区教育监则通过召开记者会要求其撤销斗争。但就在同一天，“韩幼总”通过舆论强调了强行斗争的意志，最终造成了3月4日239所幼儿园延期开学这一史无前例的状况，因此进入了取消批准其设立法人的流程。 文 曹喜昖 （首尔市教育厅教育监）照片来源 首尔市教育厅 자세히보기
ソウル教育が1年間歩んできた道 2019年、ソウル市教育庁は、ソウル教育の新しい変化をもたらす様々な政策を実施し、これを基に有意な成果を収めた。ソウル教育が残した数々の足跡の中から、7つの主要なニュースを選び、2019ソウル教育を振り返る。 1 自律型私立高校に対する運営成果の評価結果を発表 「自律型私立高校」8校、指定取り消し手続きに着手 2019年度、自律型私立高校の運営成果の評価結果を審議した結果、評価対象の13校のうち、指定目的の達成が難しいと考えられる8校に対し、自律型私立高校の指定取り消しの手続きに取り掛かることを決定した。一般高校への切り替えが確定する学校に対して、学校の特性を考慮したオーダーメイド教育課程の運営を支援し、転換期における複合教育課程の早期定着のために別途の財政支援を行い、在校生の学習権の保障及び建学の理念に合致する教育活動を継続して支援することにした。評価において基準点以上を獲得した学校については、評価の結果、足りないと分かった部分について、持続可能で体系的な奨学活動を実施し、自律型私立高校がその指定目的にあった教育活動を行うことで、教育の責務を果たすよう、指導を行う計画である。チョ・ヒヨン(曺喜昖)教育監は、「一般高校に切り替える学校の在校生と新入生の両方に被害が及ばないよう、行政的・財政的支援を惜しまない」と、その意志を述べた。 2 全国初、買入型幼稚園を開園 私立幼稚園の買い取り、公立単設幼稚園として設立・運営 幼児教育の公共性を強化し、公立幼稚園の拡大案の一環として推進している、全国初の買入型幼稚園のソウルクアム(亀岩)幼稚園が、2019年3月に入学式を行い、開園した。買入型幼稚園とは、市・道教育庁が私立幼稚園を買収して公立幼稚園へと切り替えるもので、公立幼稚園の就園率40%を早期に達成し、地域の公立・私立幼稚園のバランスの取れた発展を目指すための、新しい設立モデルである。ソウル市教育庁は、買入型幼稚園を年次新設し、2021年まで30園の設立を目標に掲げている。 3 心地よい制服の公論化 民主市民を養う熟議民主主義の場 2019年度1学期に、ソウル管内のすべての中学・高等学校を対象に、「心地よい制服」について、学校での議論の活性化に取り組んだ。 「心地よい制服の公論化推進団」は、議論の活性化の範囲を設定し、議題の選定、生徒討論会、市民参加団の討論会の実施、熟議及び議論の活性化の結果を導き出すことなどに取り組み、2018年11月に「快適な制服への改善勧告」により、学校での議論の活性化、生徒の意見を50%以上反映し、学校の議論の活性化のための行政支援を、ソウル市教育庁に対し、勧告した。 ソウル市教育庁は、同推進団の勧告を積極的に受け入れ、2019年1学期に、心地よい制服を巡る学校の議論の活性化を開始した。「学校における議論の活性化」では、教育部による「学校規則運営マニュアル(2014)」の手順を従うが、既存の過程より熟議や意見収斂の過程が強化された形で行われ、学校の制服をどのような形にするか、それに伴う服装のデザインや素材をどのようなものにするかなどについて取り組んだ。ソウル市教育庁は、推進団の勧告に基づいて2019年度単位学校における議論の活性化を支援するため、2018年11月から関連T/ Fを運営し、快適な制服に関する学校における議論の活性化マニュアル、心地よい制服デザインガイドブック、制服の学校主管購入のお手引きなどを制作・配布し、心地よい制服デザイン諮問団を運営することで、学校の現場を支援した。心地よい制服は、下半期に学校主管購入手続きを経て、最終的に2020年度に導入される。 4 2020 ソウル学生基礎学力保障方案 を発表 一人も諦めない責任教育を実現 すべてのソウルの児童・生徒が、社会的生活を営むのに必要な、最低限の知的成長を支援するための「2020ソウル学生基礎学力保障方案 」を発表した。ソウル市教育庁は、現場の意見を反映した現場への適合度の高い政策立案のために、現場のモニタリング、基礎学力業務担当者協議会、基礎学力指導の現場からの教員の意見収斂、専門家グループによる討論会などの努力を傾けた。これを基につくられた「2020ソウル学生基礎学力保障方案」の主要推進課題は、小2集中学年制度の運営により、基礎学力の不振を早期予防し、小3・中1のすべての児童・生徒の基礎学力診断テストの実施、中学校の基本学力保障のための責任指導制度の拡大、複合要因による学習支援対象の児童・生徒向けの専門的な支援、現場密着型の専門家支援のための地域の学習支援センターの構築などである。 5 塾の日曜休業制度の施行を勧告 市民参加団による事前世論調査の結果、圧倒的に「賛成」が多数 「塾の日曜休業制度の公論化推進委員会」は、171名の市民参加団による熟議の結果、塾の日曜休業制度に対する賛成が圧倒的に多く、34,655名に対する事前の世論調査の結果も、同じだったとして、塾の日曜日の休業制度の施行を勧告した。第1次と第2次の熟議を完了した市民参加団の最終的な調査結果、塾の日曜休業制度に「賛成」という意見が62.6%で、「反対」や「分からない」との意見に比べ、高い結果となった。塾の日曜休業制度に賛成の主な根拠としては、「児童・生徒の健康権と休息権を制度面から保障するため」が第1、第2次調査の両方で高い割合となっており、週末を家族と一緒に過ごすことができる環境づくりのため、「私教育」の高い依存度を下げるためなどが、主な理由として挙げられた。市民参加団のほとんど(71.9%)は、今回の熟議の過程が公正であったと回答しており、教育政策の策定時に、議論の活性化を継続して推進しなければならず(96.9%)、議論の活性化への参加により、教育政策への関心が高まった(93.1%)と回答している。意見収斂の結果が本人の意見とは異なっても、その結果を尊重する(85.0%)と述べるなど、成熟した市民意識が見られたと、同委員会は述べた。 6 ソウル教育共同体による教員の教育活動を保護するための共同宣言 尊重と配慮の学校文化づくり 5月、児童・生徒の代表、保護者団体、教員団体、ソウル市議会などと共に、相互に尊重し、配慮する学校づくりのための共同宣言文を発表した。この共同宣言は、ソウル教育を代表する各機関と団体が、教員の専門性と学校教育活動を尊重する文化づくりのために志を共にした、初めての事例であり、構成員すべてのためのソウル教育をつくっていく上で、大切な出発点となった。ソウル教育共同体は、共同宣言により「ソウルの児童・生徒の学習権、教員の教育権、保護者の教育への参加権が相互尊重され、保障されるべき」であることを強調した。さらに、ソウル教員の教育活動を保護・支援するために、教員業務用携帯電話の試験的運営、学校の苦情処理システムの構築、教員賠償責任保険の一括加入などを盛り込んだ「2019ソウル教員教育活動保護主要政策」を発表した。 7 「韓国幼稚園総連合会」の設立許可取り消し処分 幼児教育の安全性、公共性を確保 民法第38条に基づき、社団法人・韓国幼稚園総連合会に対する法人の設立許可が取り消し処分となった。当初、ソウル市教育庁は2018年の12月に実施した法人事務検査に関連し、捜査機関に依頼した調査の結果に基づき、法人設立許可の取り消しについて、最終的に検討する計画であった。ところが、韓国幼稚園総連合会が主導し、「始業式の無期限延期闘争」の発表があり、メディアと会員の団体チャットルームを通じて、1,500園以上の幼稚園が、始業式を無期限延期すると公言して闘争を強行した。これを受け、チョ・ヒヨン(曺喜昖)教育監が二度に渡って始業式の無期限延期闘争を撤回するよう促し、ソウル、キョンギ(京畿)、インチョン(仁川)など、首都圏の教育監が記者会見を設け、闘争の撤回を要求したにもかかわらず、同日またマスコミを通じて闘争強行の意志を表明し、ついに3月4日、239園の幼稚園が始業式を延期するという史上初のことが起き、設立許可取り消しの手続きを行う運びとなった。 文 チョ・ヒヨン(曺喜昖)(ソウル市教育庁教育監) 写真提供 ソウル市教育庁 자세히보기
Dấu chân của ngành giáo dục Seoul trong 1 năm vừa qua Năm 2019, Sở giáo dục thành phố Seoul đã thực hiện nhiều chính sách đa dạng, mang lại những thay cải cách trong nền giáo dục của Seoul và đạt được nhiều thành tựu quan trọng. Trong nhiều dấu chân mà nền giáo dục của Seoul để lại, chúng tôi… 자세히보기
